学校には「スポーツ特待生制度」と「スポーツ推薦制度（本校では一芸入試）」が一般的にはある。多くの場合は高校や大学入試の際の基準であり、義務教育段階の中学入試に適用するのはまだ公的に一般的ではない。公立中学校ではあり得ないが私立中学の中では本校も含めてこの制度を有して学校はいくら位存在するのか当方にその知識も関心も無い。中でもスポーツ特待と言うのは特定のスポーツに打ち込み、客観的に見て高い成績・実力を持っている生徒を優遇して入学させる制度であり、スポーツ特待生に選ばれることで、一般入試、入学と大きくかかるコストを抑えつつ、高校や大学への進学が可能となる極めて魅力的な制度である。
これらの制度は各教育機関の目指す方向に合致すれば、学校、大学として大きなネームバリューを上げ得る効果を期待でき、それが好循環して翌年度も優秀な戦績を残した生徒が集まる学校になる可能性がある。しかしそのようにして所謂良い生徒ばかりを釣り上げ、公式戦で良い戦績を上げることが大学（プロ志向が基本）はさておいて、高校段階で適切かどうかの議論は昔からあった。この議論が「全国私立高校授業料完全無償化施策」の中で又大きく今後で表に出て来ないとも限らない。授業料が税負担で１００％無償化になった今、私立高校が公立で出来ないやり方で税金を使ってスポーツ特待制度で優秀な生徒を金銭的魅力で集めることの是非が出てくる可能性は高いと考えておいた方が良い。
私は昨日の朝、大きなクラブやスポーツ特待制度の適用を受けているクラブの主顧問を呼び、詳しく①スポーツ特待が経営に与えている経費的影響、②クラブ単位の特待生の数の現状と有り得る限界、③折角適用した生徒の生活指導上の問題の事例、④学校全体としてのこの特待制度のガバナンスの在り方など総合的に見直し、⑤原点に立ち戻り、２７年度入試から再度「再スタート」する気概で頑張るように指示を出した。これらは学校経営に直結するテーマであり、今までの理事長・学院長直結のテーマとはせず、まず校長管轄のテーマとし、第二決済は資金管理の責任者である理事長とする旨も述べた。今までは入試広報部の管理職が数を取りまとめるだけの形から一歩大きく改善する。午後の校務運営会議でもこの話を持ち出しオーソライズした。
クラブ顧問は本当にここ数年よく頑張ってくれた。だから「今日の浪速が有る」と言っても過言ではない。しかし経営とは先行きを考え、リスクを低減し、あるべき姿を常に立ち止まって振り返ることも必要である。これは理事長・学院長の大きな責任である。理事でもある両校長が経営的視点、校務運営的視点の両方で過去を分析し、２７年度入試から適用して再出発するのだ。クラブはあくまで①クラブ顧問の先生方の指導力と人間性に尽きる。まずこれが有って②次に「完璧な練習環境の整備」である。次いでクラブ員への戦績に拠る③「祝勝激励金や打ち上げ会食」など見た目に分かる「勝どきの場」を持たせる。本校は完璧に行って来ている。その上に加えて「スポーツ特待制度まで必要なのかという私からの突き付け」である。確かにクラブ成績は勿論大阪代表は言うに及ばず、全国大会でも優勝の常連校となっているクラブは３クラブもある。今、足跡を振り返る意味と今後の方向性を確認する意義は大きい。
